DDoS攻撃とは？被害を防ぐために必要な基礎知識と対策を解説

DDoS攻撃で企業が狙われる理由

企業がDDoS攻撃の標的として狙われるのは、主に以下の4つの理由があります。

なお、ハクティビズムとはハッカー（hacker）とアクティビズム（activism）を組み合わせた造語です。社会的・政治的な主張を行うためにサイバー攻撃を行う行為そのものや、行動主義を指します。

DDoS攻撃による被害

DDoS攻撃を受けると、Webサイトへのアクセスが困難になったり、ネットワーク全体に遅延が発生したりします。特に、ECサイトやクラウドサービスを提供する企業では、サービスが停止した場合には売上の減少や業務効率の低下といった直接的な損失が発生します。サービスを復旧させるための費用や顧客対応にかかる人件費などの金銭的な被害も発生します。

さらに、サービスが停止することにより企業の信頼性が損なわれるリスクもあります。金融機関や医療機関など安定性が求められる業種では、顧客離れやブランドイメージの低下は致命的です。

DDoS攻撃による被害事例

DDoS攻撃の脅威は年々増大しており、独立行政法人情報処理推進機構（IPA）が発表した「情報セキュリティ10大脅威 2025（組織編）」では、DDoS攻撃が5年ぶりにランクインしています。

特に2024年末から2025年初頭にかけて、日本国内では大規模な攻撃が相次ぎました。被害は民間企業にとどまらず、政府機関、金融機関、交通・通信インフラなど、社会的に重要な役割を担う組織にも広がっています。

2024年に発生した主なDDoS攻撃

SYNフラッド攻撃

SYNパケットは、トランスポート層においてインターネットの接続要求として使用されるパケットです。通常、クライアントがサーバーにSYNパケットを送信し、サーバーがSYN/ACKで応答、最後にクライアントがACKパケットを返すことで接続が確立します。SYNフラッド攻撃では、接続要求を大量に送信しながら相手からの応答は無視することで、サーバーに過剰な負荷をかけます。

ACKフラッド攻撃

ACKパケットは、インターネットの接続要求時にブラウザが応答するために返すパケットです。通常は接続確率後に送信されます。しかし、ACKフラッド攻撃では事前の接続要求なしにACKパケットを大量に送信します。サーバーは異常なパケットに対応し続ける状態となって他の処理が行えない状態に陥ります。

UDPフラッド攻撃

UDPは、動画配信やオンラインゲームの配信で使用される通信規約（プロトコル）の名称です。標準的なインターネット通信であるTCP/IPが送信したデータの到達確認を行うのに対して、UDPは到達確認を行わないのが特徴です。UDPフラッド攻撃は、このUDPの特性を利用した攻撃です。大量のUDPパケットを標的となるサーバーに送信することで、サーバーに過剰負荷を与えます。

Slow HTTP Attack

Slow HTTP Attackは、アプリケーション層においてHTTPリクエストを非常に遅い速度で送信し続ける攻撃です。これにより、Webサーバーの接続を占有した状態にして正規のユーザーがアクセスできないようにします。リクエスト自体は正規の形式であるため従来のファイアウォールでは攻撃検知が困難です。

【兆候1】トラフィックが異常に増加している

通常の業務時間外や特定の地域からのアクセスが急増している場合、DDoS攻撃の前兆である可能性があります。特に、通常とは異なる海外からの大量アクセスや、ボットが疑われるような不自然な連続リクエストが検出された場合は早急な調査と対応が必要です。

【兆候2】サーバーレスポンスが遅延している

Webサイトや業務システムのレスポンスが急に悪化した場合、該当する要因が考えられない場合はDDoS攻撃の兆候が疑われます。正規のユーザーがアクセスしているにもかかわらず、ページの読み込みに時間がかかる、ログイン処理が遅れるなどの現象が見られた場合は、攻撃者が不審な行動をしている可能性があります。

【兆候3】エラーメッセージが頻発する

Webサイトへアクセスした際に、「503 Service Unavailable」や「504 Gateway Timeout」といったエラーメッセージが表示される場合はサーバーの処理に問題があることを意味します。アクセスが集中する理由に該当がなく、これらのエラーが頻繁に表示される場合にDDoS攻撃の可能性を疑ってよいでしょう。

①特定のIPアドレスを制限する

攻撃元のIPアドレスを特定し、ファイアウォールやアクセス制御リスト（ACL）でアクセス制限を行うことで被害の拡大は軽減されます。しかし、DDoS攻撃は不特定多数のIPアドレスから行われるため、すべての攻撃元IPアドレスを遮断するのは困難です。

代替策として、日本国外や特定の国からのアクセスを制限する方法も有効です。DDoS攻撃の多くが海外サーバー経由で行われるためですが、正規ユーザーのアクセスを遮断する可能性もあるため注意が必要です。

②社内のトラフィックを監視する

日頃から社内のトラフィックをネットワーク監視ツールでチェックすることで、異常なトラフィックを早期に発見できます。また、過去のトラフィック記録を一定期間保存しておくことも状況の判断に役立ちます。異常な通信量や不審なアクセスパターンを検知した際には、迅速な対応が必要です。

③基本のセキュリティ対策を漏れなく行う

OSやアプリケーションのセキュリティパッチの適用、不要なサービスの停止、強固な認証設定など、基本的なセキュリティ対策を徹底することは、DDoS攻撃だけでなく、他のサイバー脅威への耐性を高めるうえでも不可欠です。

④WAF、IDS/IPSなどを導入する

WAF（Web Application Firewall）は、Webの脆弱性を悪用したさまざまなサイバー攻撃から自社サイトを保護してくれるセキュリティツールです。HTTP通信において不正な通信を検知した場合は即時に遮断し、ログを記録します。

IDS（Intrusion Detection System/不正侵入検知システム）とIPS（Intrusion Prevention System/不正侵入防止システム）は、通信を監視して不正な侵入を検知・遮断するシステムです。WAFよりも下位の層（ネットワーク層やトランスポート層）を中心に防御します。

WAFやIDS/IPSなどのセキュリティツールを導入することで、攻撃者の侵入を防ぎ、また万が一侵入された場合には被害を最小限に抑えます。

⑤CDNを利用する

コンテンツ配信ネットワーク（Contents Delivery Network/CDN）とは、Webのコンテンツを迅速に配信するための仕組みです。代理サーバーがオリジナルのサーバーの代わりにコンテンツを配信することで一度に大量のリクエストが届いても遅延せずに処理できます。

もともとはアクセスが集中して配信が遅延したりサーバーがダウンするのを防ぐ目的で設置されるものですが、DDoS攻撃対策としても有効です。悪意があるデータが一斉に送信された場合でも、代理サーバーがデータを受け取るため、オリジナルのサーバーのダウンを回避できます。

⑥定期的にセキュリティ診断を実施する

第三者による脆弱性診断やペネトレーションテストを定期的に実施することで、潜在的なリスクを早期に発見し、対策を講じることが可能です。診断結果をもとに、セキュリティポリシーの見直しやシステムの強化を図ることが重要です。

⑦社内のセキュリティ体制を整える

技術的な対策だけでなく、人的・組織的な対応力も不可欠です。社員へのセキュリティ教育を定期的に実施し、インシデント発生時の対応手順を明記したマニュアルを整備・共有すると効果的です。また、事業継続計画（BCP）を策定し、攻撃に備えることも重要です。

DoS攻撃との違いは？

DoS攻撃とDDoS攻撃との違いは、攻撃に使用されるコンピューターの台数です。通常、DoS攻撃では1台の機器からデータを送信します。それに対してDDoS攻撃では、大量のコンピューターからデータを一斉送信する点が異なります。

攻撃元が分散しているためDDoS攻撃のほうが、DoS攻撃よりも検知や防御が難しく、より深刻な被害をもたらす傾向があります。

DDoS攻撃の最新動向を知りたい

2024年におけるDDoS攻撃を分析すると、以下の4つのトレンドが見えてきます。

1. IoT機器を踏み台としたDDoS攻撃の増加
2. ネットワーク層、トランスポート層に対する攻撃は大幅に減少/アプリケーション層に対するHTTP DDoS攻撃が増加
3. DDoS攻撃によって金銭を脅し取るランサムDDoS攻撃の拡大
4. 大量のデータを短時間に送信する超帯域幅消費型DDoS攻撃の増加

これらのトレンドから、DDoS攻撃はさらに高度化・悪質化していることがわかります。企業がセキュリティ対策を行う際には、最新の動向を考慮した取り組みが必要です。