パソコンからSMSを送信する方法や注意点を解説！SMS送信サービスの選び方も紹介

【個人向け】パソコンからSMSを送信する方法

個人ユーザーがパソコンからSMSを送信するには、事前準備としてSMS送信が可能なスマートフォンとパソコン同士を連携させます。連携方法はOS（iPhone/Android）によって異なりますので、以下を参考にしながら導入してください。

iPhoneユーザーがMacを利用してSMSを送る場合、まずはiPhone/Mac共に同じAppleIDでサインインします。iPhoneの「設定」画面で、「メッセージ」→「SMS/MMS転送」をオンにすると、同じAppleIDでサインインしているMacが表示されるので「アクティブ」に設定します。するとMacの「メッセージ機能」からSMSを送信できるようになります。

• ※ 2023年11月時点

SMSを使用したいパソコンのインターネットブラウザ（Google ChromeやMicrosoft Edgeなど）でメッセージアプリを立ち上げます。

次に、Android端末側のメッセージアプリから「デバイスのペア設定」をタップし、QRコードリーダーを起動します。その上で、パソコンに表示されているQRコードを読み取ると、ペアリングが完了し、パソコンからSMSを送信できるようになります。

• ※ 2023年11月時点

【法人向け】SMSを使ったビジネスならSMS送信サービス導入が必須！

法人のビジネスシーンにおいて、SMSを複数の顧客に一斉送信したい場合は、「SMS送信サービス」を導入することで実現可能です。SMS送信サービスとは、SMSをより効率的に活用するためのサービスのことで、一斉送信や日時送信予約、文字数拡張など、パソコンを使ってSMSをより便利に活用できるようになります。

また、SMSの到達率やメッセージ本文内のURLクリック数の測定、CSVファイルとして出力してデータを分析するなど、マーケティング施策のツールとしての効率的な運用をサポートします。

携帯電話番号さえ分かれば送信可能

SMSのメリットは顧客の携帯電話番号さえ分かれば送信可能であることです。現在ではMNP（携帯電話番号ポータビリティ）もあるため、携帯電話番号を変えなくてもキャリアの乗り換えが可能です。そのため、SMSは顧客との接点を長期的に保つ際に有効な手段といえます。メールアドレスを知らない顧客にも、携帯電話番号さえ分かれば通知できるのがメリットです。

到達率・開封率が高い

メールは、メールアドレスの変更や複数作成が容易なので、到達率や開封率が低いことが課題に挙げられます。迷惑メールが増えることでアドレスを変更されたり、メルマガ登録用のサブアドレスを登録していたりするケースが多いためです。

一方、SMSは個人の電話番号宛に直接送信するため、到達率が99％ ^※ と、メールに比べて非常に高い点がメリットです。さらに、迷惑メールフォルダに振り分けられることがないことも、到達率が上がる要因の一つです。また、SMSはプッシュ通知にしている人が多いため、受信に気付いてもらいやすく、開封率も99％ ^※ にのぼるといわれています。

• ※ 出典：デロイト トーマツ ミック経済研究所株式会社「ミックITリポート2022年10月号：A2P-SMSの配信数と売上高の現状(38.9億通207.6億円)と中期予測」

受信側は無料

SMSは電話番号を利用するため、通話と同様に受信側は無料で利用できます。そのため、顧客が負担する必要がありません。一方、送信側は利用コストが発生しますが、文字数によって変動します。

例えば、国内のキャリア回線を利用してSMSを送信する「キャリア直接接続（キャリア直収）」の料金相場は、1通あたり「8円〜18円程度」です。データ通信のメールに比べてコストは掛かりますが、1通あたりの到達率・開封率で比較すれば、コストパフォーマンスに優れていることを実感できるでしょう。

活用シーンが幅広い

SMS送信サービスは、あらゆるビジネスシーンで活用できます。本人到達率・開封率が高いという利点を活かし、顧客に伝えたい情報を確実に届けるツールとして役立ちます。

例えば、訪問サービスの事前連絡、配達予定日の在宅確認のほか、飲食店・宿泊施設の予約リマインドといった直前キャンセル防止策としても利用される機会が増えています。また、アンケート回答依頼やキャンペーンのお知らせなど、顧客コミュニケーションツールとしても利用可能です。

宛先管理や効果測定が可能

SMS送信サービスを利用すればパソコンからの送信はもちろん、複数の宛先への一斉送信、予約送信が可能です。

さらに情報の差し込み機能を使用することで、宛先ごとに本文中に記載する内容の一部を変更できます。例えば、「田中様」「佐藤様」のように顧客名を文章内に記載することで、受信する側も自分宛てに届いたメッセージとして親近感を持ってもらえるでしょう。

国内キャリアと連携しているか（キャリア直接接続）

SMS送信には、「キャリア直接接続」と「国際網接続」という2つの送信方法があります。「キャリア直接接続」とは、国内のキャリア回線を利用した送信方法のことで、セキュリティと到達率が高いことが特徴です。

一方、国際回線を経由して送信する国際網接続の場合は、送信費用こそ安いものの、スパムと判断され届かない場合があります。そのため、特別な理由がなければキャリア直接接続を選んだ方が無難でしょう。

送信性能や到達率

各社のSMS送信サービスによって、送信性能や到達率に違いがあります。そのため、SMS送信サービスの導入を検討する際は、各社の実績などはあらかじめ確認し複数社で比較するようにしましょう。

到達率に関しては、国際網よりも国内キャリアと直接接続の方が高いですが、同じキャリア直接接続でもキャリアによって到達率の実績が異なります。また、送信性能に関しては顧客からのSMS受信機能を持つ「双方向SMS」というサービスもあります。

API連携に対応しているか

SMSを本人確認に利用する「SMS認証」を導入するには、自社の認証システムとSMS送信サービスが提供するAPIを連携する必要があります。

例えば、CRM（顧客関係管理）やMA（マーケティングオートメーション）と連携すれば、既存のツールからシームレスにSMS送信が可能です。その他セキュリティを高めるサービスとの連携ができるサービスもあります。

SMS送信サービスを選ぶ際は、自社の認証システムがAPI連携に対応しているかどうかを事前に確認しましょう。

1通あたりの送信料金

SMS送信は1通ごとに費用が発生する従量課金制です。1通あたりの費用相場は8円～18円程度とサービスによって違いがあります。1通あたり数円程度の差でも、年間でみれば大きなコスト差が生じます。

またSMS送信サービスによっては、初期費用や毎月の利用料が発生する場合もあります。毎月の送信数の目安や用途に合わせて、無理なく継続できるサービスを選ぶようにしましょう。

文字数に制限がある【個人/法人共通】

パソコンからSMSを送信する場合でも、送信可能文字数に制限があることは変わりません。スマートフォンの場合は基本的には最大全角670文字まで受信可能ですが、ガラケー（フィーチャーフォン）の場合は端末によって70文字が上限の場合もあります。もし長文のお知らせを送信したい場合は、従来のメールを使う方が効率的です。

また、SMS送信サービスを利用する場合は1通あたり8円〜18円の送信費用が掛かり、携帯電話端末から送信する費用に比べて割高になります。むやみに使用すると送信コストの負担が増えるでしょう。そのためSMSは簡潔に要件を通知したい場合のみ使用するなど、目的・用途に合った使い分けが必要です。

件名欄がなく送信元が電話番号表示になる【個人/法人共通】

メールの場合は、件名・本文という構成になるため、タイトルに送信元の社名を入れたり、要件を伝えたりできます。

一方、SMSは件名欄がなく、送信元が電話番号で表示されます。そのため、誰から送信されたか分かりづらく、迷惑メールや詐欺メールと勘違いされる可能性もあります。SMSを利用する際は、本文冒頭に送信者名を必ず記載するのがマナーです。ただし、送信者名を入れることで本文に使う文字数が減ってしまう点には注意が必要です。

法人の場合は、事前に送信元IDを設定することで、会社の代表電話番号などを表示することもできます。受信したSMSの送信元がわかれば、企業としての信頼性が高まり、開封率アップも期待できます。

画像や動画は送信できない【個人/法人共通】

SMSで送れるのはテキストメッセージのみで、画像や動画は送信できません。電話番号しかわからない相手に、どうしてもSMSを使って画像や動画を送りたい場合は、「Googleフォト」や「Dropbox」等のクラウドサービスにファイルをアップロードし、そのURLをメッセージに貼り付けて送信するという方法があります。

SMSで広告宣伝を送信する場合、事前の同意(オプトイン)が必須【法人】

「特定電子メール法」に基づき、SMSで広告宣伝メールを送信する場合には、サービス契約時や会員登録時に事前の同意（オプトイン）が必要です。また、オプトインによる同意を得ている場合でも、広告宣伝メールを送信する際は、本文中に送信停止URLや連絡先を明記する義務（オプトアウト）もあります。

ただし、予約確認や支払督促などは広告宣伝・販促に該当しないため、特定電子メール法の対象にはなりません。

また、SMSに限りませんが、顧客の個人情報（氏名、電話番号、住所など）を利用して、企業が情報を送信する場合は、個人情報の利用目的・利用範囲を伝えることが必要です。個人情報の取り扱いは「個人情報保護法」によって守られています。事前に許諾を得ずに無断でSMS送信したり、受信停止を申告した人にSMS送信したりした場合は法律に抵触するため注意しましょう。

その他、顧客対応に関わる業務の関連法規（貸金業法、特定商取引法、景品表示法など）にも電子メール連絡に関する規定があります。例えば、貸金業法では「メールの送信回数制限」「時間制限（夜間送信禁止）」などの規定が盛り込まれています。

近年ではSMSを含め、電子メールによるトラブルや詐欺被害なども急増しているため、それに合わせて法律も年々変更されています。常に最新情報を収集しながら、運用方法を見直すことが大切です。

特定電子メール法について詳しくは、「 特定電子メール法とは？SMSにも適用される？注意事項をわかりやすく解説 」の記事をご覧ください。