SMSはショートメールとも呼ばれ、主に個人の携帯電話番号同士で簡単なやり取りができるサービスです。メッセージサービスといえば、メールやLINEなどがあるため、「わざわざSMSを使う機会がない」という方は多いのではないでしょうか。
しかし、SMSはほかのメッセージサービスと異なる特徴があり、用途によってはSMSを用いてメッセージ送信したほうが効果的だったり、利便性が上がったりするケースがあります。具体的には、次のような特徴が挙げられます。
これらの特徴から、確実に相手に通知したい場合などにSMSが使われる機会が増えています。例えば、本人確認、未払い督促、予約リマインド、配達日時通知などから、アンケートやキャンペーン案内といったプロモーションに至るまで活用の幅が広がっています。
ただし、一部のサービスを除いて画像や絵文字の送信ができないことや、キャリアごとに文字数制限があるため(一般的に最大全角670文字)、メルマガのような長文のお知らせには不向きです。メッセージコミュニケーションツールが多様化する中、目的・用途に合わせてSMSを使い分けることが大切です。
SMSの使い方をさらに詳しく知りたい方は、「SMSとは?メールとの違い・メリットや送信方法、企業の活用例を紹介」の記事をご覧ください。
個人がSMSを利用する場合、相手の携帯電話番号さえわかればメッセージを送信できるため、メールアドレスなどの交換が必要ではなく便利です。SNS(ソーシャルネットワークサービス)のように専用アプリをダウンロードする必要もなく、手持ちのモバイル端末やパソコンから送受信が可能です。ここでは、SMSの送信方法をデバイスごとに紹介します。
Android端末でSMSを送信する際、最も一般的なのは「メッセージアプリ」や「電話帳アプリ」を使う方法です。
<手順>
iOS(iPhone)でSMSを送信する場合は、プリインストールされている「メッセージアプリ」を使います。iOSデバイス同士(iPhone、iPad、Mac)の場合は、自動的に「iMessage」を使用します。iMessageの場合は、データ通信を利用するため送信費用が発生せず画像や音声なども送信できます。
相手がSMSとiMessageのどちらを利用しているかは、本文入力欄で判別できます。
<手順>
フィーチャーフォン(ガラケー)でSMSを送信する場合は、ホーム画面から「メール」もしくは「SMS」を選択します。
<手順>
フィーチャーフォンの注意点としては、スマートフォンに比べて送信できる文字数が少ない場合があります。旧型の場合は、最大70文字までしかメッセージを送受信できない場合もあります。フィーチャーフォンのSMSの使い方について詳しく知りたい方は、「ガラケーでもSMSは送受信できる?送れない・届かない場合の原因と対策も解説」の記事もあわせてご覧ください。
パソコンからでもSMSの送受信が可能です。ただし、電話番号を用いるSMSはパソコン単体での送受信ができないため、事前にスマートフォンとの連携が必要です。連携方法は以下の通りです。
<iPhoneの場合>
iPhoneの場合は、macOS(iMac、MacBookなど)のみ連携可能です。お使いのmacOSのメッセージアプリを起動し、iPhoneと同じAppleIDでログインすることで、macOSから利用できるようになります。
<Androidの場合>
Androidの場合は、PCブラウザ(Google Chrome、Edgeなど)でメッセージアプリを開きます。続いて、Android端末のメッセージアプリから、QRリーダーを起動します。PCブラウザ画面に表示されているQRコードを読み取れば連携が完了し、パソコンからSMS送信が可能になります。
通常のSMSは、複数の顧客に一斉送信ができないほか、1日の送信件数や1回の送信文字数に制限があります。そのため、個人利用と同じ方法でSMSを利用することは、ビジネスシーンでは不向きといえます。
企業がSMSを利用する場合は、法人向け「SMS送信サービス」の利用がおすすめです。SMS送信サービスを利用すれば、送信可能件数が拡張されるほか、複数の顧客への一斉送信や予約送信が可能になります。
その他にも、SMSの到達率確認や、本文中に記載したURLのクリック率を測定する機能が備わっているサービスなどもあり、SMSをマーケティング施策として効率的に活用できます。
法人向けのSMS送信サービスは、あらゆるビジネスシーンで活用できます。ここではSMS送信サービスの機能とあわせて、主な利用方法を紹介します。
SMS送信サービスを使えば、パソコンから複数の宛先に一斉送信できるため、新サービスの告知やクーポンの配布、アンケート依頼などに利用できます。特にSMSは顧客の携帯電話番号を用いるため、新規開拓よりも既存顧客との接点を持つためのマーケティング手法として利用されます。
ただし、送信文字数が全角670文字までと制限があるため、伝えたいことが十分に伝わらないことも考えられます。やみくもにメッセージを送信するのではなく、顧客にとって特別な日にだけメッセージを送信したり、ウェブページに誘導する端的な内容にしたりするなど、工夫を凝らす必要があるでしょう。
SMS送信サービスは、リマインダーとして活用できます。例としては、訪問サービスの前日連絡や、宅配サービスの配達日時連絡、飲食店や宿泊施設の予約確認などが挙げられます。SMS送信サービスは予約送信機能があるため、事前に宛先・内容・送信日時を設定しておけば、そのタイミングで自動的にSMSが送信されます。
とりわけSMSは、メールに比べて到達率や開封率が高いため、通知として利用できます。本文内にキャンセルポリシー・キャンセル方法などを記載しておくことで、直前キャンセルや無断キャンセル(ノーショー)の抑制にも効果的です。
SMS送信サービスは、各種サービス登録時の本人認証や、会員専用サイトにログインする際の本人確認に利用できます。SMS認証の場合は第三者がログインを試みると登録した電話番号宛に通知が届くため、不正アクセスを防ぐことができます。
金融機関のサービスや機密性が高い情報を扱うWebサービスでは、SMSによる二段階認証設定機能を導入していることも多いことから、SMSによる本人認証がセキュリティ強化に有用であることがわかります。
二段階認証について詳しく知りたい方は「二段階認証とは?仕組みや種類、メリットを解説!導入時の注意点も」の記事をご覧ください。
SMSは相手の電話番号さえわかればメッセージを送信できる手軽なコミュニケーション手段です。しかし、SMSを利用する際は事前に知っておくべきことがあります。ここでは具体的な注意点を4つ解説します。
SMSは通信回線を利用するため、送信文字数に応じて料金が変動する従量課金制のサービスです。送信料金の目安としては次の通りです。
個人利用の場合:70文字3~3.3円、134文字6~6.6円、以降67文字増えるごとに3~3.3円加算され、670文字が制限。(全て税込)
法人向けSMS送信サービス利用の場合:1通あたり8円~18円程度(70文字程度ごとに1通分の請求となる)
法人向けサービスの方が割高ですが、一斉送信などマーケティングに活用する際は、SMS送信サービスの方が効率的に送信できます。
各携帯電話会社、SMS送信サービスごとの詳しい料金体系を知りたい方は「SMSの利用料金を個人・法人別に解説!SMS送信サービスの料金体系は?」の記事を参考にしてください。
通常SMSの送信可能文字数は全角670文字前後の制限があります。旧型のガラケーなど、機種によっては70文字が上限の場合もあります。そのため、メルマガのように長文メッセージ送信を想定している場合はSMS送信サービスの利用は不向きといえます。
一方、こうしたSMSのデメリットを解消するために、SMS送信サービスでは便利な機能が備わっています。例えば、「短縮URL機能」はWebサイトのURLを数文字程度に短縮できます。本文中にWebページのURLを挿入する際に使用文字数の節約につながります。
SMSの送信可能文字数に関して詳しく知りたい方は「SMSには文字数制限がある?キャリア別・法人向けサービスの場合も解説」の記事を参考にしてください。
メッセージを受け取る側の電話帳に、送信元の電話番号が登録されていない場合、SMSが届いても名前や件名は表示されず、送信元が不明になります。知らない電話番号からSMSが届くことで、迷惑メールや詐欺メールを疑われる可能性もあるでしょう。
SMSを送信する際は、送信元がわかるように社名や氏名を本文冒頭に明記するのがマナーです。例えば、「株式会社○○の△△です。」のように一目で分かるようにしましょう。
一方、法人向けのSMS送信サービスを利用する場合、「送信元ID(Sender ID)表示設定」の機能を用いれば、会社の代表電話番号などを送信元の番号として指定することができます。公表している電話番号を送信元として設定することで、誰から送信されたメッセージなのかが受信者に伝わりやすくなります。
企業のマーケティング活動で電子メールの活用が普及するに伴い、迷惑メールや詐欺被害によるトラブルも急増しています。そうした事態を受け、総務省による「特定電子メール法」が施行されています。特定電子メール法では、広告宣伝など営利目的のメール送信に対して規制が設けられています。
メールと同様、SMSも特定電子メール法の対象ですので、キャンペーンのお知らせやクーポン配布など、販促活動にSMSを利用する際は「オプトイン規制」についての知識が必須です。オプトインとは、送信先に対してメッセージの送信許可を事前に得ることです。
また、受け取る側の許可を得ている場合でも、いつでも送信停止ができるように本文中に停止方法を記載(オプトアプト)する必要があります。オプトイン・オプトアウトの対策をせずに営利目的でSMSを送信した場合は法的に罰せられるため注意が必要です。ただし、予約リマインドや本人認証、未払い督促など、営利目的の広告宣伝に該当しない内容であれば規制対象にはなりません。
特定電子メール法について詳しくは「特定電子メール法とは?SMSにも適用される?注意事項をわかりやすく解説」の記事をご覧ください。
本記事ではSMSの使い方について、個人向け・法人向けに分けてそれぞれ解説しました。現在、世の中の多くの人々が1台以上の携帯端末を所有しているため、個人の携帯電話番号宛に直接メッセージを送信できるSMSの活用シーンは多岐にわたります。今回紹介したようにSMSの特性を理解して運用すれば、直接電話をかけたりハガキを郵送したりするよりも、顧客に高確率かつ低コストで通知できるでしょう。
特に企業がビジネスシーンでSMSを利用する場合は、「SMS送信サービス」の活用が有効です。SMSの一斉送信や660文字(他キャリアの文字数制限に合わせてSMS長文の文字数を一律660文字に設定)の長文送付への対応のほか、到達率の効果測定機能も備わっているため、SMS施策の継続的な効果改善に役立ちます。SMS送信サービスは数多く登場しているため、自社の利用目的・用途に合ったものを検討してみてください。
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