SaaSとは？ビジネスで知りたいサービス特徴や導入のメリット・デメリットをわかりやすく解説
この記事では、SaaSの基本的な概念をはじめ、その導入に伴うメリット・デメリットなどをわかりやすく解説します。最後まで読むことで、SaaSに対する理解を深められます。
SaaS（Software as a Service/サース）とは何か
SaaS（Software as a Service）は、サービス事業者が提供するソフトウェアを、インターネット経由で利用できるサービスです。直訳すると「サービスとしてのソフトウェア」という意味で、従来のパッケージ提供とは異なりソフトウェアをサービスとして提供するというコンセプトを表しています。
利用契約期間中だけサービスを使用でき、どの端末からでもブラウザや専用アプリからアクセスできます。厳密には意味が異なりますが、ASP、クラウドサービスとは、ほぼ同義です。
PaaSとIaaSとの違い
SaaSと似た概念の言葉として、PaaSやIaaSがあります。いずれも「インターネット経由で機能を提供するサービス形態」という点は共通していますが、提供するサービスの種類に違いがあります。
PaaS（Platform as a Service）は、OSやミドルウェアなどソフトウェアが動作するためのプラットフォームを提供します。IaaS（Infrastructure as a Service）は、土台となるサーバーやネットワーク、CPUなどのインフラを提供します。
なぜビジネスで必要とされるのか…押さえておきたいSaaSの特徴
世界的にもSaaS市場は年々拡大しており、今後も高い成長が見込まれています。利用が拡大している要因として、SaaSが持つ以下の3つの特徴があります。
まず、インターネットが使用できる環境であれば、どこからでもどのデバイスからでも使用できることです。社内のPCだけでなく、外出先でノートPCやスマートフォンからアクセスできます。
次に、ローカル環境で作業するのとは異なり、インターネット上にあるデータを複数のユーザーが同時に作業できることです。これにより、同一ファイルを作業人数分コピーして編集し、後で統合するといった作業が発生せずに済みます。
最後に、サービス導入が容易で、利用開始までの期間が短いことです。ソフトウェアの機能が必要になったら最短でその日中にもサービスを利用開始できるのは、SaaSの大きな特徴です。
これらの特徴は、リモートワークを円滑に行ううえで欠かせないものです。また企業がDXを推進するためには老朽化したシステムからの脱却が不可欠であり、スピーディに必要な機能を利用できるSaaSは最適です。これらの理由から、オンプレミスに代わりSaaSを導入する企業が増加しています。
SaaSのメリット・デメリット
SaaSには数多くの利点がありビジネスの効率化と成長を実現しますが、その一方では注意すべき課題も存在します。そのため自社でSaaSを導入する際には、利点だけに目を向けるのではなく、課題まで含めて検討したうえで、業務に適しているかどうかを判断する必要があります。
SaaSのメリット
SaaSは、オンプレミス型（パッケージ型）のソフトウェアに比べて導入時および運用時のコストを削減できます。サービスによっては初期費用が発生する場合もありますが、自社で機器やソフトウェアを購入し、システムを構築するための人件費が必要なオンプレミス型よりもコスト負担を低減できます。
運用費用は発生しますが、ソフトウェアのアップデートやパッチ適用などの保守作業が不要であるため、人件費を抑えることが可能です。さらに、常に最新バージョンのソフトウェアを使用できる点も利点です。
SaaSのデメリット
SaaSは、インターネット接続が必要なため、接続がない環境では使用できません。また業務に関するデータやID・パスワードなどの重要な情報をインターネット上に保存しているため、不正アクセスなどのサイバー攻撃のリスクが増加します。セキュリティ対策はサービス事業者によって対応が異なるため、自社ではコントロールが困難です。
それ以外にも、自社のニーズに合わせたカスタマイズが難しいことや、予期せぬ障害が発生したときにサービスが使えなくなるといった課題があります。最悪の場合は、SaaS事業者の都合でサービスが突然終了し、利用できなくなるケースもあります。
SaaSサービスの導入について詳しくは「SaaSサービスは利用すべき？5つの代表例と移行メリット、選定時のポイントを解説」記事をご覧ください。
まとめ
SaaSはビジネスの効率化や競争力強化を図るための手段として、多くの企業が導入を進めています。コスト削減や遠隔でも業務ができる利便性など多くのメリットがある一方で、セキュリティの観点から注意すべき点もあります。SaaSの利点を最大限に活用するためには、特徴やメリット・デメリットを理解したうえで自社に適した運用を行うことをおすすめします。
