SMSの到達率・開封率はどのくらい？高いって本当？

昔から利用されてきたSMSが、近年マーケティングやセキュリティ向上の手段として注目を集めています。その理由の一つが、「到達率・開封率の高さ」にあります。到達率は送信したメッセージがどのくらいの割合で受信されたかの指標で、開封率は実際に送信されたメッセージのうち、どのくらいの割合で開封されたかの指標です。

実際にSMSの到達率・開封率は99％^※といわれています。これは、メールマガジンと比較すると非常に高い数値です。

• ※出典：デロイトミック「ミックITレポート2022年10月号：A2P-SMSの配信数と売上高の現状(38.9億通207.6億円)と中期予測」

到達率・開封率が高いことによるメリットとは？

到達率・開封率が高いということは、「確実に届けたいメッセージの送信に適している」ということです。そのため、リマインダーや緊急連絡など、確実かつ迅速に読んでもらいたいメッセージの連絡手段に最適です。例えば、サービスの料金支払い確認や予約の確認などに用いられています。また、すぐに確認が必要な二段階認証などのセキュリティにもSMSは最適です。

その他にも、ほとんどの人が携帯電話を持っており、別途アプリなどを必要としないことから、年代を問わず幅広い層にメッセージを届けることができるというメリットがあります。到達率・開封率の高さからダイレクトメールやウェブ広告などと比べて費用対効果も高く、企業のマーケティングツールとしても活用されているのです。

宛先（＝携帯電話番号）の変更頻度がかなり低い

SMSでは携帯電話番号を宛先にしてメッセージを送信します。携帯電話番号は携帯電話と紐づいており、メールアドレスやSNSのアカウントと比べて変更や新規作成の頻度が高くありません。また、現在は「MNP」（携帯電話番号ポータビリティ：Mobile Number Portability）制度により、携帯電話の機種変更や契約会社を変更しても、携帯電話番号はそのまま維持することができます。そのため、宛先の情報登録から年月が経ったとしても、携帯電話番号宛のSMSなら受け取ってもらえる確率が高くなります。

アプリのインストールや登録が不要

SMSは携帯電話の基本機能であるため、初期状態から利用可能です。LINEなどのメッセージアプリやSNSはアプリのインストールや登録が必要になりますが、SMSであれば不要です。そのため、ユーザーの利用率が高く、到達率と開封率の向上につながっています。

迷惑・スパムメールにされにくい

メールは広く普及し、私用・業務を問わず一般的なコミュニケーション手段として利用されています。誰でも自由にアカウントを作成して無料でメッセージを送れることから、迷惑メールやスパムメールも多く存在しています。そのため、多くのメールアプリには自動的にメールを分類する機能が備わっていますが、誤って正規のメッセージを迷惑・スパムメールとして認識してしまうことも少なくありません。

その点、SMSは1通ごとに料金が発生するため、メールと比べて迷惑・スパムメッセージが少ない傾向にあり、正規のメッセージがスパムと混同されにくいため、開封率が向上します。

通知ONに常時設定されている割合が高い

携帯電話のSMSアプリは、初期設定で通知がONになっていることが多いため、わざわざ通知設定をOFFに変更しているユーザーは少ないと考えられます。そのため、SMSのメッセージは受信時に気づかれやすく、開封率の向上につながっています。

他の広告に埋もれにくい

広告送信などのメッセージを利用した企業のマーケティングでは、まだメールの使用率のほうが高いといえるでしょう。複数のメールマガジンなどに登録していると、1日に届くメールの量は膨大です。そのため、マーケティングを目的とした広告メール送信が、その他のメールに埋もれてしまい開封してもらえない可能性があります。

対して、SMSを利用したマーケティング・広告送信は比較的少なく、他のメッセージに埋もれづらいため、開封率が向上します。

ガラケーでも受信が可能

今やほとんどの方が携帯電話としてスマートフォンを利用しています。各種SNSもスマートフォンの利用を前提としているものがほとんどですが、SMSはガラケーでも利用可能です。スマートフォンが普及したとはいえ、現在でもまだまだガラケーの利用者は存在します。SMSであればスマートフォン・ガラケーの垣根を超え、幅広い層にアプローチすることが可能です。

ガラケーとSMSに関しては「ガラケーでもSMSは送受信できる？遅れない・届かない場合の原因と対策も解説」でも詳しく解説しています。

宛先の入力ミスが少ない

メールのアドレスは英数字を組み合わせたものであり、ときに入力ミス・記載ミスをすることもあるでしょう。しかし、SMSは携帯電話番号が宛先になるため、メールアドレスに比べると入力・記載ミスが少なくなります。そのため、宛先の間違いによってメッセージが届かないという事態が起きづらく、到達率の向上につながっています。

SMS送信サービスを利用するメリット

法人がSMS送信サービスを利用する代表的なメリットとしては、次のようなものが挙げられます。

一斉送信機能によって大量のユーザーにアプローチできる

SMS送信サービスを利用する最大のメリットは、一斉送信機能によって簡単に大量のユーザーにアプローチできる点です。通常、SMSは携帯電話からメッセージの送信が行えますが 、一日の送信可能数には上限があり、大量のユーザーにメッセージを送信することは非常に困難です。しかし、SMS送信サービスを利用すれば、パソコンを使ってメッセージを作成・送信先を管理して、まとめて送信することが可能です。

SMSの一斉送信に関しては、「SMSを一斉送信するには？SMS送信サービスの活用シーンやメリットを解説！」でも詳しく解説していますので併せてご覧ください。

API連携によりSMS認証ができる

API連携ができるSMS送信サービスを利用すれば、既存のシステムとSMS送信サービスをAPI連携して相互に情報をやり取りできるようにし、自動でSMS送信するという使い方ができます。例えば、既存のウェブサービスのログイン時にSMSでコードを送信し、SMS認証を実施する、ということも実現可能です。

API連携やSMS認証について、より詳しく知りたい方は「API連携とは？仕組み、メリットから活用事例、実装手順まで徹底解説」「SMS認証とは？仕組みやメリット、活用例・導入方法についても解説！」の記事もおすすめです。

到達率、URLクリック率などの解析ができ、マーケティングに活用できる

SMS送信サービスはSMSを一斉送信するだけではありません。送信したメッセージに対して、どの程度のメッセージが到達したかという到達率などをレポート形式で解析できるものも多く存在します。

メッセージ送信先の顧客の属性なども併せて解析すれば、どの層に対してどのようなメッセージが効果的かといった考察も実現できるでしょう。

SMS送信サービスについて詳しくは、「SMS送信サービスのメリットとは？選び方やおすすめサービスを紹介！」でも解説していますので併せてご覧ください。

国内キャリアと直接接続のサービスを選ぶ

SMS送信サービスには大きく分けると国内キャリアと直接接続するタイプと、海外の配信事業者を利用する国際網接続タイプが存在します。国内キャリアと直接接続するサービスの場合、正規の国内回線からSMSを送信するためセキュリティが高く、迷惑・スパムメッセージ認定されにくくなるため、顧客までメッセージが到達しやすいです。一方、国際網接続の場合、キャリアによってはブロックされてメッセージが届かないこともあるため注意が必要です。

例えば、楽天シンフォニーが開発した楽天モバイルのSMS送信サービス「Rakuten CPaaS SMS API」は、国内キャリアと直接接続しているサービスです。受信元のキャリアにブロックされることなく、より高い確率でメッセージを送信できます。

サービス説明資料はこちら からご請求いただけます。

到達率の確認機能があるサービスを選ぶ

到達率の分析・確認機能があるSMS送信サービスを選ぶことも重要なポイントです。未達の宛先の確認もできるサービスなら、未達分のみ再送することもできます。SMSは1通送信するたびに料金が発生するため、コストをおさえるためにも、到達率がチェックでき、効率よく再送できるサービスを選ぶことをおすすめします。

また、SMS送信サービスでは正確な開封率の確認は難しいとされていますが、本文内にURLを記載し、そのURLからのアクセスを確認することで、開封率を概算することができます。

本文にURLを記載してSMS送信を行いたい場合は、短縮URL機能があるSMS送信サービスを選択するのがおすすめです。余分な文字数を使わずに済むため、SMSの送信数を増やすことなくURLを挿入できます。

なお、楽天モバイルの「Rakuten CPaaS SMS API」は、分析レポートから到達率の確認や分析が可能なほか、短縮URL機能も備えています。より効率よく・効果的なSMS送信を行いたい企業の方に適したサービスといえます。

SMS送信の承諾を得る（オプトイン）

宣伝やPRなど、広告に該当するメッセージを送信する場合、特定電子メール法に基づきユーザーの事前承諾を得る必要があります。特定電子メール法はメールだけではなくSMSにも適用されるため、必ずSMS送信前に承諾を得てください。

もしも承諾を得ないまま送信していると「1年以下の懲役、または100万円以下の罰金（法人は3,000万円以下）」が科される可能性があります。承諾を得ないまま一斉送信し、「知らないうちに違反していた」ということにならないよう注意しましょう。なお、広告以外の通知や業務連絡などは対象外です。

詳しくは「特定電子メール法とは？SMSにも適用される？注意事項をわかりやすく解説」をご覧ください。

顧客が受信拒否できる手段を用意（オプトアウト）

特定電子メール法に準拠し、顧客の許諾を得る（オプトイン）だけでなく、顧客がSMSの受信を拒否（オプトアウト）する手段も用意する必要があります。オプトインと同様に広告以外の通知や業務連絡などは対象外ですが、違反すると罰則が科される可能性があるため注意が必要です。